| ◆ ◆ ◆ | エネルギー散逸開放系 地球 | ◆ ◆ ◆ |
| E. 成長の未来 |
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この地球で生命体が利用するエネルギーの大部分は熱≠竍光≠ニいう形態である。人類の社会生活におけるエネルギー利用効率を考えてみると、こと熱エネルギーに関してはお世辞にもよいとはいえない。熱は利用されずに廃棄されている部分が大変大きい。日常生活や産業活動からの要請または技術上の困難もあって、多くの場合やむを得ず、高温物体系から低温の宇宙空間へと放射(赤外線放射)廃棄されている。
高温の状態から一足飛びに温度を下げる必要がない場合には、この熱エネルギーを逃がさず有効に利用しながら、段階的に低温化していくシステムをつくるのが賢明といわれる。自前の発電システムをもつ企業のなかには発電施設をコジェネレーション・システムに改良することで、省エネルギーに貢献しているところがある。
最近の150年ほどで大気中の温室効果ガス濃度は急激に増加し、地球上の平均気温は上昇しつつある。これに関連して、国立環境研究所の地球環境研究センター・データリング・ページで公表している地球表層の観測データが参考になるだろう。
産業社会が求めるものは、物質を効率よくリサイクル利用し熱エネルギーを段階的に(カスケード的に)利用する技術の向上である。98年の日本の経済構造がこのような「省エネ型」に移行すれば、新しいビジネスの生まれるチャンスも増える。97年以降、エコビジネスと称される環境関連の機器やサービスの市場は世界的に有望で、現に年率5%で成長する数十兆円規模に膨らんでいる。このきっかけになったのは、1997年4月に施行された容器包装リサイクル法であり、同年12月に京都で開催された気候変動枠組み条約第3回締約国会議であった。
アメリカ合衆国の環境シンクタンク【ワールドウォッチ研究所】は「地球環境白書(1998年版)」で、
と指摘している。
- 経済の拡大は急激で、環境の限界を超えている。 ------>『成長の未来』
- 21世紀には化石燃料から決別しなければならない。所得税を減税し、温室効果ガスや有害廃棄物などの排出に課税するのが京都議定書を実施に移す道。 <----『地球温暖化』
![]() | ―1950年を基準とした「経済規模」「消費量」「汚染」拡大のようす― |
19世紀に興った産業革命以降、技術の向上は物質的な豊かさをもたらし、その代償として地球環境の悪化を残した。大量生産と大量消費は、産業革命後の社会的発展の路線に仕組まれていたものである。地球環境保全を人類生存のための避けられない課題と認識し、それにどう取り込んで行くかが重要だ。産業社会での物流を血液循環になぞらえ、大量生産を産業社会の動脈と考えるならば、リサイクル産業やエコビジネスは静脈に相当する不可欠な存在である。





