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エネルギーの利用と環境保全

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A.　化石燃料のゆくえ

　大気中の二酸化炭素が光合成によって植物などの細胞組織として固定され、その組織が数千年から数億年の永い年月をかけて地殻中で変成してできた貴重な資源、それが��化石燃料�≠ﾅある。生物体の遺骸から生成されているので��化石�≠ﾆいう。化石燃料に蓄えられているエネルギーの形態は��化学エネルギー�≠ﾅある。

燃料が酸素と激しく反応して熱を出し、光を発する現象を燃焼という。

CH₄　＋　2O₂　→　CO₂　＋　2H₂O　（メタンの燃焼）

化学反応で原子と原子の間での組み替えが起きても、各原子数の過不足は起こらない。

　人類は化石燃料を、産業革命以降わずか数百年で消費し尽くそうとしている。浪費ともいえる大量消費によって生じる地球環境の急激な変化、あるいは破壊をくい止めるためには、なんらかの劇的措置が必要である。

　短期的には、省エネルギーと省資源の社会システム構築が重要であろう。しかし、近い将来は「化石燃料」資源システムから「原子力」と「自然エネルギー」の各資源システムへの脱却以外の道は考えられない。その際「原子力」に対する過大な依存は、リスクを大きくすると考えるのが無難であろう。太陽エネルギーをはじめとする「自然エネルギー」や種々の「未利用エネルギー」などの「新エネルギー」と並行して取り組むのが順当だ。

　かつて日本の産業社会は高度成長経済の際に、大気汚染等の公害問題への対応を通じて未曾有の技術革新を余儀なくされた。1970年代の二度にわたるオイルショックでは、省資源・省エネルギーの必要性を痛感させられた。そして、1997年の温暖化防止京都会議を機に（正しくは、少し前から）本腰を入れて省エネルギーと新エネルギー開発に取り組んできた各企業は、中・長期的に見ても、経済戦争で勝者となる可能性のキップを手にしたといえる。

　北九州市は、大気汚染に関する中国大連市からの相談に応じていた数年まえから、石炭の燃焼を主原因とする公害の対策に市職員を派遣するなど協力を開始した。いま両市の協力関係は、廃棄物処理や水質汚濁の防止から都市計画全般まで、その範囲を拡大しようとしている。ゆくゆくは、大連市の環境マスタープランまで両市で検討する可能性もあり、いま中国全土から注目を集めている。

　「大連-北九州」の事例とよく似た地域と地域の協力関係の例として、広島市と中国四川省の重慶との関係などがある。四川省は以前から広島県と交流協定を交わしていたので、交流を一層深める側面もあった。

　ペットボトルの場合など民間企業のサクセス物語に共通しているのは、全社員の知恵を引き出し、生産ラインや販売ベースにそれを活かしていった企業経営者のあくなきマネジメントの姿勢だろう。これがリサイクルの世紀を唱えるひとつの理由だ。